GDP について考えてみる

ちょっと苦手な話題に手を出してみる。

　中国やインドなどアジアの新興23カ国の国内総生産(GDP)が、世界全体のGDPに占める割合が2005年に購買力平価ベースで27％を超え、初めて日米両国の合計を抜いたことが国際通貨基金(IMF)の調べで分かったのだそうです。(8/8 日経朝刊)　（『中国のGDPが、世界2位に』より孫引用）

ちなみに，中国が2位（日本は3位）になったのは購買力平価ベースのGDPとやらで，市場為替レートベースでは6位（同2位）だそうです。しかも

　購買力平価ベースGDPの額(単位＝US＄)をみると、米国＝11兆7500億、中国＝7兆2620億 、日本＝3兆7450億、インド＝3兆3190億で、米国と中国(香港を含まない)がずば抜けていて、日本とインドの差はあまり無いことがわかります。

とのことで，全く比較になっておりません。この購買平価とは，一体何なんなのか。

購買力平価というのは、それぞれの国のなかで同じ内容、同じ量の商品やサービスを比較して、各国の通貨でどれだけのものが買えるのかを基準とした通貨の値打ちの比率のことをいいます。（『しんぶん赤旗』より）

実際の購買力平価の算出にはインフレ率を使う場合もあるらしいが，恐らく物価指数が使われているのだろう。とすると，これは物価が安ければ安いほど相対的にふくれあがることになる。う〜む。よく分からんなぁ。

• 中国は物価が安い

というのは，何となく想像できるのだが。購買力平価ベースと，市場為替ベースにここまで差があると，購買力平価で算出する価値がよく分からない。中国国内は裕福になりつつある，というのであれば一人当たりの GDP にしなければならないしなぁ。あとは，所得格差が広ければ広いほど，購買力平価ベースの GDP は上がりそうな気がする。多くの貧乏人と，ごく僅かな金持ちが存在する社会だったら，物価は安くなりそうなので。あってる？結局，未だに，この数値に意味を見いだせないでいる。
ところで，しんぶん赤旗にあるような

財界などの“日本の賃金は世界のトップレベル”という主張は成り立ちません。

という主張をもって何をしたいのかもよく分からんけど，これはまあいいか。日本は物価が高くてお金がかかるけど，そうしてまでも住む価値があると思って住んでるんだから，いいんでないの？と思ったり。嫌だったらお隣の韓国人のようにアメリカに大挙して移住すればいいだけの話です。たぶん。